WHOパルス調査が示した「渡航先医療のもろさ」
WHOは2020年8月31日、105カ国（南北アメリカ地域を除く全地域、回答率66%）の保健省幹部からの回答をまとめた「基礎的保健サービス継続性の迅速評価」を公表しました。2020年3月〜6月のデータでは、約90%の国が何らかの保健サービスの中断を報告し、平均すると調査対象25サービスのうち50%に影響が出ていました。低・中所得国で影響が最も大きかったとされています。
中断が多かったサービス（WHO発表の数値）
- 定期予防接種：アウトリーチ型 70%／施設型 61%
- 非感染性疾患（NCDs）の診断・治療：69%
- 家族計画・避妊：68%
- メンタルヘルス治療：61%
- がんの診断・治療：55%
- マラリア 46%、結核の発見・治療 42%、抗レトロウイルス治療 32%
さらに、救急領域にも影響が報告されています。24時間救急外来の中断22%、緊急輸血23%、緊急手術19%。「強固な医療体制の国でも急速に逼迫しうる」とWHOは指摘しています。
背景は需要・供給の両面で、外来受診減（76%、ロックダウンや経済的理由を含む）、予定手術・検査の中止（66%）、スタッフのCOVID-19対応への配置転換、医療機器・医薬品の供給途絶などが挙げられました。一方で、WHOが推奨する利用者負担（自己負担金）の免除を実施した国は14%にとどまりました。
渡航者への実務的な意味
現地で「いつでも受診できる」前提は崩れる可能性があります。特に慢性疾患の継続治療、定期予防接種、がん・HIV・結核などの継続的ケアを受けている方は、渡航前の計画が重要です。WHOは各国支援として COVID19: Health Services Learning Hub の整備や、下位地域・医療施設レベルの追加調査を進めるとしています。
薬剤師メモ
- 常用薬は渡航日数＋7〜14日分の余裕を持ち、機内持ち込み手荷物と預け荷物に分散。現地調達が前提の計画は避けてください。
- 英文の薬剤情報（一般名・用量）と診断書を携帯。商品名は国によって異なり、一般名表記が通じやすいです。
- 渡航先では医薬品の**持ち込み規制（向精神薬・一部の鎮痛薬・ADHD治療薬など）**が異なります。出発前に大使館・厚生労働省の情報を確認し、必要な証明書を準備しましょう。
- 渡航前のワクチンは医療機関の予約が取りにくい時期があるため、通常より早めに相談を。
- 救急搬送や入院に備え、**救急連絡先・最寄りの受け入れ可能医療機関・海外旅行保険（キャッシュレス対応の有無）**を事前に把握しておくと安心です。
本記事は公的機関の発表内容の紹介と一般的な備えの解説であり、個別の診断・治療方針を示すものではありません。症状や治療の変更については必ず主治医・かかりつけ薬局にご相談ください。
出典：WHO（2020-08-31）