WHO、認知症予防ガイドラインを更新—生活習慣改善で最大45%のリスク低減
世界保健機関（WHO）は2026年7月、認知症リスク軽減のための新ガイドラインを公表しました。現在、世界で5,700万人以上が認知症を患っており、毎年約1,000万人が新たに診断されています。アルツハイマー病が認知症全体の60～70%を占めるとされています。
修正可能な危険因子
WHOによると、認知症リスクの最大45%は以下の修正可能な因子に起因しています：
- 生活習慣：喫煙、過度のアルコール摂取、身体不活動、社会的孤立
- 環境因子：大気汚染
- 慢性疾患管理：高血圧、糖尿病、高コレステロール血症
推奨される予防介入
新ガイドラインでは、以下の対策が推奨されています：
ライフスタイル介入
- 定期的な身体活動
- 禁煙
- アルコール摂取の削減
- バランスの取れた食事
- 認知トレーニングおよび認知刺激
- 社会的活動への参加
- 大気汚染への暴露低減
医学的管理
- 高血圧、糖尿病などの慢性疾患の適切な管理
- 補聴器の使用（難聴に対して）
サプリメント補給について
ガイドラインでは、診断された欠乏症がない限り、以下のサプリメント補給は推奨されていません：
- ビタミンB、E
- オメガ3多価不飽和脂肪酸（PUFA）
- マルチビタミン/ミネラル
十分な証拠がなく、予期せぬ有害効果の可能性があるためです。
経済的・社会的負担
認知症は個人の独立性、尊厳、安全性に影響を与え、世界経済に年間1.3兆米ドルの損失をもたらしています。その約半分は家族や友人による無償介護に費やされています。
薬剤師メモ 渡航者は、訪問国での医療サービス利用時に、特に高血圧や糖尿病など慢性疾患がある場合は医療専門家に相談してください。サプリメントについては、科学的根拠なく購入する前に専門家の意見を求めることが重要です。認知症予防は個人レベルでの継続的な生活習慣改善が鍵となります。